企業が学生に求める能力は？
学生に求めるのは圧倒的にコミュニケーション能力！
| 順位 | 求める能力 | 割合（％） |
|---|---|---|
| 1位 | コミュニケーション能力 | 79.5 |
| 2位 | 協調性 | 53.0 |
| 3位 | 主体性 | 51.6 |
| 4位 | チャレンジ精神 | 49.4 |
| 5位 | 誠実性 | 42.4 |
| 6位 | 責任感 | 33.0 |
| 7位 | ポテンシャル | 28.9 |
| 8位 | 論理性 | 23.4 |
| 9位 | 柔軟性 | 18.8 |
| 10位 | 就業意欲 | 18.6 |
企業が学生に求めるもので圧倒的に多かったのが、コミュニケーション能力。仕事は大抵の場合一人だけで進めていくことはできません。様々な人の話を聞き、自分の意見をいかに人に上手く伝えられるかどうかが仕事をする上で大切となります。
それゆえに企業は選考を進める上で面接を重要視し、学生のコミュニケーション能力を見ています。
女性社員の多い業界は？
医療・教育・サービス業に女性が多い！
| 順位 | 業界 | 女性の割合（％） |
|---|---|---|
| 1位 | 医療、福祉 | 54.7 |
| 2位 | 教育、学習支援業 | 35.1 |
| 3位 | 生活関連サービス業 | 34.3 |
| 4位 | 消費関連製造業 | 33.5 |
| 5位 | 金融・保険業 | 31.5 |
| 6位 | 飲食店、宿泊業 | 30.3 |
| 7位 | 小売業 | 27.7 |
| 8位 | 不動産業 | 25.5 |
| 9位 | 事業関連等サービス業 | 23.2 |
| 10位 | 卸売業 | 21.8 |
産業・企業規模、性別企業全体の正社員に占める若年正社員割合
女性社員が多い業界ということはそれだけ女性への福利厚生がしっかりしていると言えるのではないでしょうか。
たとえば、産前、産後の
休暇や育児休暇等、男性が多い職場よりも周りの理解が得られやすい環境です。
あくまでも業界という大きなくくりで、必ずしも女性への配慮がなされているかは、各企業ごとにしっかり確認する必要はあります。
企業が若い人を求める理由は？
企業の将来は若い人が作っていく！
| 順位 | 理由 | 割合（％） |
|---|---|---|
| 1位 | 企業の将来を考え、若年正社員を育成し、技術者等を養成するため | 71.5 |
| 2位 | 企業全体の年齢構成のゆがみを是正する、若返りを図るため | 54.0 |
| 3位 | 社内に若年者の新しい感性・創造性等を取り入れるため | 41.2 |
| 4位 | 団塊の世代の退職による労働力不足に備えるため | 27.7 |
| 5位 | 業務拡大や新規分野の進出のため | 23.6 |
| 6位 | 中高年者の採用より人件費などのコスト削減が期待できるため | 16.4 |
| 7位 | 仕事の内容が若者向けが中心であるため | 9.5 |
| 8位 | 社会や行政の要請に応えるため | 2.9 |
７割以上の企業が将来のためと答える結果になりました。 企業の活力というのはやはり若い社員から湧き上がってくるもの。企業の将来を支えていく社員として期待されているのです。
せっかく就職したのに何で辞めるの？
離職率は１年目が一番高い！
| 順位 | 離職した時期 | 割合（％） |
|---|---|---|
| 1位 | 1年目 | 15.1 |
| 2位 | 2年目 | 11.3 |
| 3位 | 3年目 | 9.1 |
厚生労働省の資料よると、３年以内に離職する割合は約３５%。３人に一人が３年以内に何らかの理由で辞めているということになります。特に多いのは１年目で過去１０年間１０%以上の割合で辞めています。 主な理由は「仕事が自分に合わない」「健康、家庭、結婚などのため」「人間関係」「労働時間・休日・休暇の条件」などです。 留学中などに企業のことを充分に理解することは難しいことですが、入社後、後悔しないようにしっかり企業の理解を深めましょう。
日本に進出している外資系企業ってどこの国の企業が多い？
中国系企業の進出が活発！
| 順位 | 親会社の国籍 | 企業数 |
|---|---|---|
| 1位 | アメリカ | 851社 |
| 2位 | ドイツ | 230社 |
| 3位 | イギリス | 148社 |
| 3位 | フランス | 148社 |
| 5位 | 中国 | 145社 |
| 6位 | オランダ | 139社 |
| 7位 | スイス | 121社 |
| 8位 | 韓国 | 87社 |
| 9位 | 台湾 | 74社 |
| 10位 | 香港 | 60社 |
アメリカ企業が圧倒的に多い中、韓国、中国などのアジア系企業の増加が目立ちます。 特に中国は、イギリス、ドイツなどのヨーロッパ企業を追い上げています。
外資系企業の求人はどんな業種が多い？
IT関連の業種の求人が圧倒的に多い！
| 順位 | 業種 | 掲載仕事数 |
|---|---|---|
| 1位 | IT関連 | 1498 |
| 2位 | 金融系 | 701 |
| 3位 | 営業 | 457 |
| 4位 | マーケティング/PR | 394 |
| 5位 | 電気・機械・建築 | 345 |
| 6位 | コンサルティング | 239 |
| 7位 | 事務系 | 205 |
| 8位 | ファッション/レジャー/メディア | 102 |
| 9位 | エグゼクティブ/経営/管理職 | 94 |
| 10位 | メディカル/医薬/バイオ | 74 |
求人サイトダイジョブに掲載された求人情報の動向を見ると「IT関連」「金融系」の職種が圧倒的に多いのが分かります。 特に数年前と比べるとIT関連が大幅に伸びています。反対に「事務系」が数年前より大きく減少しました。
日本で働いている外国人の出身地で一番多い国は？
アメリカを抜いて中国が1位に！
| 順位 | 国名 | 割合（％） |
|---|---|---|
| 1位 | 中国 | 25.1 |
| 2位 | アメリカ | 14.4 |
| 3位 | 韓国 | 13.8 |
| 4位 | インド | 7.7 |
| 5位 | イギリス | 7.6 |
| 6位 | カナダ | 5.0 |
| 7位 | オーストラリア | 4.8 |
| 8位 | フィリピン | 4.3 |
| 9位 | ベトナム | 2.8 |
| 10位 | フランス | 2.2 |
就業査証（ビザ）区分の「技術」「人文知識・国際業務」に関する在留資格を交付された外国人の内、中国国籍の人が急増し、2005年には初めて米国国籍の人を抜きました。
また、外国人登録をした人の数は、中国籍の人が急激な伸びを示し、長い間1位である韓国・朝鮮籍の人に迫る勢いです。留学・修学、就業目的などが増加し、中国人滞在者が急増。近年の中国から日本への留学生は、ユネスコによると、2000年の28,076人から2004年には、76,130人と4年間で2.7倍になり、留学資格ではない修学資格の滞在者を合わせると、中国人留学生はさらに増加していると思われます。
女性の年収は外資系企業と日系企業で違う？
平均年収が高い分重要な仕事！
| 順位 | 年収 | 割合（％） |
|---|---|---|
| 1位 | 501～700万円未満 | 28 |
| 2位 | 701～1000万円未満 | 21 |
| 3位 | 301～400万円未満 | 15 |
| 3位 | 401～500万円未満 | 15 |
| 順位 | 年収 | 割合（％） |
|---|---|---|
| 1位 | 300万円未満 | 30 |
| 2位 | 401～500万円未満 | 22 |
| 3位 | 301～400万円未満 | 20 |
2007年にダイジョブが実施した調査では「男女で賃金差があると思いますか」という質問に対し、日本企業勤務の女性の1/3の35％が性差を感じてるという結果がでました。
一方、賃金性差について男性の意見はというと、日系、外資系問わず、40%前後の人が「全く無い」（日本企業勤務：39％、外資系勤務：40％）と回答しています。
女性回答者の実際の年収を見てみると、日本企業勤務の女性のピークが300万円未満（30％）なのに対して、外資系勤務の女性は501～700万円未満（28％）で大きな差があります。業務内容の違いがあるため一概に言えないとしても、日本企業勤務の女性が補助的な仕事に従事し、給与は低めの傾向があると言えます。
女性が一番働いている年齢は？
一度仕事から離れても復職しやすくなった!?
| 順位 | 年齢 | 割合（％） |
|---|---|---|
| 1位 | 25～29歳 | 75.7 |
| 2位 | 45～49歳 | 74.0 |
| 3位 | 40～44歳 | 71.4 |
厚生労働省が公表した「平成18年版 働く女性の実情（女性労働白書）」によると、 2006年の女性の労働力人口は3年連続で増加し、2005年より9万人増の2,759万人になりました。日本の特徴である30～34歳の女性の労働力率が落ち込む『M字カーブ』現象が緩和されつつあります。 同じく2006年の女性雇用者数は、2005年より48万人増加し、2,277万人になりました（前年比2.2％増）。内訳は、常用雇用が1,763万人（非農林業セクターの女性雇用者の78.1％）、臨時雇い437万人（同19.4％）、日雇い58万人（同2.6％）です。特筆すべきは、常用雇用者が4年連続で増加、2005年から43万人増えたことで、流通の大手企業がパート社員を正社員化する動きが加速するなど、企業が「女性の労働力」を重視し始めた傾向を裏付けています。
