「ワタシらしく」 働くための会社選び
- 女性社員の割合や福利厚生など、女性が安心して働ける会社選びのチェックポイントを分りやすく解説します。
結婚しても出産しても、ずっとキャリアアップを目指したいという女性は年々増え続け、社会で活躍している女性の特集や記事もよく見かけるようになりました。しかし実際には、結婚をしたり出産をしたり、高年齢になるにつれ、働きたくても働ける環境がまだまだ少ないことも現状です。
「 結婚しても、仕事も家事もちゃんとやっていきたい 」 「 出産しても、同じポジションに復帰したい 」 など、女性の皆さんはそれぞれのライフプランによって選択する道も違ってくるでしょう。ここでは、自分なりのワークプランを考えるために、会社選びにおいて気をつけるべきポイントをご紹介します。
まずは会社分析をして、その会社のことを理解した上で、男性とは違った女性特有のポイントを抑える必要があります。
チェック項目
1. 女性社員の割合、既婚者の割合
2. 産休制度や育児休暇が整っている会社なのか ？
3. 女性役員の数、平均年齢
4. 女性有利のビジネス
詳しい情報は、就職活動本などで知ることができますが、その際にそれぞれどこを確認すればいいのか、ここで説明していきましょう。
1. 女性社員の割合、既婚者の割合
いくら産休制度や育児休暇が整っている会社でも、会社の中でそれが良く受け止められているかは別の問題である場合もあります。女性の割合や既婚者が多い会社では、出産予定の女性や、子供がいる女性への対応が男性の割合が高い会社よりも理解されることが多いです。ただ、いくら女性が多くても女性の平均年齢が若かったり、既婚者が少ない会社の傾向としてキャリアアップに励む女性が多く、あまり子供をもつ女性への理解は低いようです。女性の平均年齢や既婚者の人数をチェックすることも重要です。また、女性の勤務継続年数を調べることも重要です。その会社に女性はどのくらいの年月働いているか知ることで、女性が出産や育児をしながらも長く勤務できる、女性が必要とされているということを読み取ることができます。
女性の割合、 既婚者の割合、女性の平均年齢、勤続年数
これらをしっかりチェックしましょう。2. 産休制度や育児休暇がととのっている会社なのか ?
まずは基礎知識をつけましょう。産前産後休業、いわゆる 「 産休 」 は、働く妊婦は会社の規模などに関係なく誰でも取得できる権利です。産前休業は申請により出産予定日の6 週間前から、産後は 8 週間の休暇を取得することができます。
育児制度とは、 1 歳に満たない子を養育する労働者が育児休業をとることです。もちろんこれは法律で定まっており、どの企業でも受けられる制度ですが、これもまた、どの程度社員に受け入れられているかは難しいところです。また、会社によっては長く産休を取れたり、短期育児制度がある場合もあります。
何人がその制度を利用しているのかチェックすることで、その会社がどの程度制度を認知し、受け入れているのかわかります。
・産休制度はどの程度休暇をとることができるか ?
・育児休暇は実際社内で受け入れられているのか ?
・短期育児制度はあるのか?
3. 女性役員の数
女性役員の数は、男女関係なくキャリアアップしていきたい女性にとって重要なポイントです。上を目指す女性は男女平等な会社が適していると思われます。いくら女性の割合が多い会社でも、女性役員がいない会社でのキャリアアップを目指すよりも、女性役員の数が多いほうが可能性は高いでしょう。
4. 女性有利のビジネス
女性に有利なビジネス分野でキャリアアップしていく方法もあります。例えば、女性商品を取り扱う企業などは男性には気づかない部分も多く、女性の考えや意見が通りやすい場合もあります。女性という利点を活かすことで、他の業界で働くよりも実績も出しやすい、実績を出せば部下ができて昇進できるという可能性が高くなります。
